PO株の投資法とは、ある会社がPOを発表、実施というイベントにおいていかに利益を上げて儲けるかという方法です。
リーマンショック後、2009年、2010年の日本の株式市場において（2009年末から2010年前半あたりがラッシュだったでしょうか）、大企業による大型ＰＯが相次いで実施される中、PO投資は安定的・効果的に利益を上げられる方法でした。＊ここの過去形には意味がありますので興味のある方は最後までお読み下さい。
一般的によく見られたケースは、下の図のようなイメージです。
このイメージは、公募増資発表又は公募増資の観測記事の公表と同時に株価が大きく下落し、その後値決め日（発行価格決定日）にかけてゆるやかに下落していき、値決め日（発行価格決定日）近辺で底をつき、その後は比較的安定していくというものです。
その後、払込が行われ、比較的ゆるやかに推移していきます。新株受渡し日は公募増資により新株を取得した投資家が始めて売却出来るようになるので、需給悪化から注意と言われます。
（１件ずつデータを取ってはいませんが、有名な大企業の大型ＰＯを中心にほぼ当てはまる流れです。なお、私の感覚では、公募増資発表又は観測記事公表直後に急落した後、ゆるゆると値決め日まで一貫して下落していき、大型ＰＯは結果的に値決め日が底であったケースが多いように見受けられます。新株受渡し日には一応注意を払いましたが、大きく下落するような混乱はあまりなかったように思います。また、値決め日を底に一定期間ゆるやかに株価が推移した後また上昇していくケースの方が、その後また下落するケースより若干多かったように思っています。）
公募増資の発表と同時に「希薄化懸念」が生じる理由としてよく説明されるのは、増資前後で利益が一定であるとすると、発行済株式数の増加によりEPSが低下するためPERが高くなることを嫌気されること、同様に、配当総額が一定であるとすると発行済株式数の増加により一株当たりの配当金が減ることが嫌気されること等があります。
増資による資金を活用することにより発行株式数の影響以上に将来キャッシュフローが増加することが見込まれれば、理論的には株価への影響は中立あるいはプラス材料となることも考えられますが、現実の株式市場では多くの場合は「希薄化懸念」により下落するケースが多いです。企業の成長ストーリーとしてのエクイティ・ストーリーが明確でないような公募増資が多いのも原因なのかもしれません。
公募増資の正式発表に際して、「新株式発行及び株式売出しに関するお知らせ」などといったＩＲが出ます。
ＩＲ文の中で、新株式発行公募による新株式発行（一般募集）に、「払込金額の決定方法 日本証券業協会の定める有価証券の引受け等に関する規則第 21 条に規定され. る方式により、平成●年●月●日（●）から平成●年●月●日（●）まで.の間のいずれかの日（以下「発行価格決定日」という。）に決定する。 」といった文章があります。この発行価格決定日が値決め日です。
さて、このイベントに乗じてどのように儲けるかです。
あまり難しい方法ではありません。（下の「続きを読む」をクリックしてお進み下さい。）
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